中日新聞に代表者のコメントが掲載されました

6月10日、中日新聞朝刊に31面に、経済的な事情に左右されず習い事ができるよう、名古屋市の児童養護施設職員らが施設に入所する小中学生の金銭的支援をするNPO法人の設立に動いている事例と、家庭や経済的な事情による体験格差が問題になる中、部活動の地域展開による家庭の金銭的負担について、合同会社カミヤラボ代表社員の神谷拓が、関西大学教授・研究者としてコメントしました。

中日新聞ウェブサイト
※本件は、代表者が大学教授・研究者として取材に協力したものです。